不十分な医療影響 ５６人死亡
3月24日 19時41分 NHKニュース

東北関東大震災の被災地の病院で、停電による医療機器の停止や医薬品の不足など、災害で十分な医療を受けられなかった影響で死亡したとみられる患者が、宮城、岩手、福島の３県で少なくともあわせて５６人に上ることが分かりました。

ＮＨＫは、今回の地震で特に甚大な被害が出た宮城、岩手、福島の３県にあるベット数が１００以上の病院あわせて２５５か所を対象に、２３日と２４日の２日間、聞き取り調査を行いました。その結果、それぞれの病院が、災害で十分な医療を受けられなかった影響で死亡したとみている患者は、これまでに少なくとも宮城県で３９人、岩手県で１３人、福島県で４人のあわせて５６人に上ることが分かりました。このうち、宮城県・多賀城市の「仙塩総合病院」では、津波による浸水で地下にあった自家発電も故障し、暖房や医療機器が使えなくなった影響で、８０代の患者１３人が死亡したほか、岩手県・釜石市の「釜石のぞみ病院」では、津波によって暖房や医療機器が故障し、６０代から９０代の入院患者１２人が肺炎などで死亡しています。このほかにも、停電で検査機器が使えず、脳梗塞の疑いがあった７８歳の女性患者が治療を受けられないまま死亡したケースや、脳梗塞と高血圧の持病がある８９歳の女性患者が設備の整ったほかの病院にバスで搬送される途中で死亡したケースもありました。亡くなった５６人のほとんどが、停電で医療機器や暖房の停止などが長引いたことや、医薬品の支援が遅れたことなどから十分な医療を受けられずに症状が悪化したとみられ、地震や津波による直接的な被害を免れた人が命を失っています。こうした現状について、阪神淡路大震災の被災地などで治療に当たり、今回の被災地でも活動した神戸協同病院の上田耕蔵院長は「今回の災害の規模から考えると、もっと多くの患者が十分な医療を受けられずに死亡していて、今後も増えるのではないかとみられる。症状の重い患者から一刻も早く被災地の外の病院に搬送するとともに、医療スタッフを送り込んで被災地の病院の体制を強化するなど早急に対策を取る必要がある」と話しています。